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求められる「デジタル」を継続的に学ぶスキルと「学ぶ場所」

デジタルスキルを継続的に学ぶスキル、そしてそうしたスキルを身につけるための場が必要なのではないか、と最近考える機会が多くあります。以下の3つの記事はそんな思いを加速させてくれるものでした。

①今年上半期の上場企業の早期退職募集数は8,000人以上。「リストラ型」からデジタル化促進のための「先行実施型」へ
②2000年以降17年の労働生産性の伸び(付加価値ベース、年率)は0.4%
③全社員にエクセル研修、分析スキルで破竹の勢いのワークマン

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①今年上半期の上場企業の早期退職募集数は8,000人以上。「リストラ型」からデジタル化促進のための「先行実施型」へ

100年人生時代に迎えるにあたり、新しい時代に必要とされるスキルを身につけることが否応なく進みそうなニュースでした。業績好調の企業であっても、グローバル化とデジタル化に適した人材獲得のための先手を打たざるをえない状況が、じわじわと伝わってきます。

調査会社の東京商工リサーチによると、19年1~6月に上場企業が募集(または応募)を発表した早期退職者数は、18年の年間(12社、4126人)の人数の約2倍になった。7月以降もこのペースなら19年は年間で13年以来6年ぶりの1万人超えとなりそうだ
東京商工リサーチの二木章吉氏は最近の希望退職について、従来のリストラ型から「成長分野に事業転換するため余裕のあるうちに人員構成の見直しを進める『先行実施型』が増えている」と指摘する。

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②2000年以降17年の労働生産性の伸び(付加価値ベース、年率)は0.4%

驚いたのは以下に示されている日本の突出した生産性の低さです。デジタル化が遅れていることで「生産性が他の国比べ低い」ことは感覚的に分かっていたつもりであっても、こうしてグラフで示されることで、クラウドサービスやデジタルスキルの活用を促進することが切実であることが感じられます。

結果は生産性の低迷である。日本総合研究所の山田久理事の分析では、00~17年の日本の時間当たりの労働生産性の伸び(付加価値ベース、年率)は0.4%にとどまる。米独も下がったが日本ほどではない。

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③全社員にエクセル研修、分析スキルで破竹の勢いのワークマン
そんな中、偶然目にした以下の記事は膝を打つ思いでした。入社2年目から社員にデジタル化の研修を徹底し、エクセルの関数を必須スキルとしたことで社員が分析スキルを身に着け、高度な需要予測を実現、がっちり利益を出している、という話です。

■全社員に分析スキル
原動力は全社で進めたデジタル化。入社2年目から研修を徹底し、エクセルの「関数」は必須スキルだ。営業担当者はiPad片手に独自の分析ソフトを駆使し、地域ごとの売れ筋商品や販売ピーク月などをデータベースから導き出す。改革の効果が顕著に表れたのが、需要予測の高度化だ。
「高度なAIよりも、因果関係を理解できるシステムの方が使いやすい。社員全員で使いこなすことが重要だ」(土屋専務)

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ここで疑問が浮かびます。経営者が適切な問題意識を持ち、社内のデジタル研修を進める余力や文化の素地がある場合を除き、ビジネスパーソンがどのような場所でデジタルスキルを身につければよいのか、という問いです。

シニア向けのパソコン教室、子供向けのプログラミング教室はあるかもしれないものの、ビジネスパーソン向けの日々の業務を効率化するためのオンラインサービスを学ぶ機会は非常に限られているのではないか、という問題意識です。

グーグルは最近「Grow with Google」という無料のデジタルスキル学習サイトをスタートさせ、またフェイスブックも「Facebook Blueprint」という無料学習サイトを運営しています。もちろんその他にも「Udemy」、「Linkedin Learning」などのeラーニングサービスもあることにはあります。

ただ、こうした商業サービス以外に、世界中で常に開発、更新されているオンラインサービス(多くは無料・フリーミアム)を効率よく学び、共有する機会が限られているのではないか、という点が更に最近感じる課題です。

例えば最近個人的に注目している以下のサイトは学習を加速するために職場や学校で利用されているデジタルツールのトップ200を示しています(出展:Top Tools for Learning 2018)。

トップ10にはチャットサービスのSlack、ビデオ会議サービスのZoomがランクインしていて、画像編集サービスのCanva、タスク管理サービスのTrelloなども上位に位置しています。知っているサービスは何個含まれているでしょうか? 次回以降、こうしたサービスをどのように学ぶことが出来るか、自分なりの提案、アイディアを綴ってみたいと思います。よろしければぜひお付き合いください。


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