こんにちは。COMEMOスタッフです。今回は、読者や企業の皆さんと一緒に日本の課題について考え、議論する日経朝刊の「未来面」をご紹介いたします。企業経営者が月初に課題を投げかけ、読者の皆さんからアイデアを募集し、月末の紙面で集まったアイデアを公開します。

８月は自動車用点火プラグを主力製品とする日本特殊陶業の川合尊社長が、「20年後、どんな『延長線上にない変化』が起きる？」との課題を投げかけました。

これに対して、8/31の紙面では、「人の記憶がインターネットに接続され、第三者の人々に共有される」（駒澤大学の小林亮太さん）、「人間にしか生み出せない価値を世の中にどれだけ提供できたかが評価される時代に変化している」（会社員の冨永穂波さん）、「20年後には空を舞台にしてエンターテイメントが繰り広げられている」（明治大学の加藤慎也さん）といった意見が紹介されています。

日経COMEMOは未来面と連携し、COMEMO上でも投稿を募集しました。

KOL（キー・オピニオン・リーダー）を中心に、こちらも多くの投稿をいただきましたので、以下、ご紹介します。

富永朋信さんは、20年後に民意の反映手段が、コンピュータとネットワークの力で、直接民主主義に 移行する変化を予想します。

村上臣さんは、外貨を稼ぐ動きが出てくると予想。主要国のタイムゾーンに町ごと合わた「世界中の企業のサテライトオフィス」を提案します。

遠藤直紀さんは、働ける人が減る未来には「仕事を取り戻す」以外に道はなく、仕事は誰にとっても、もっと充実したものになっていると予想します。

藤本あゆみさんは今後、移動自体が問題視されていく可能性があり、リアルのカンファレンス開催はとても貴重なものになってくるといいます。

小林暢子さんは、仕事しながら学び続けたり、田舎暮らしを現役時代に始めるなど何足もわらじを履くことが普通にできるようになると予想します。

日比谷尚武さんは将来も働き方の選択肢が増えることの功罪を論ずる一方、そうした選択肢から解放される未来を予想します。

碇邦生さんは、2050年までに５つの領域から起きる50シナリオを描いた経済産業省の「未来対話マップ」を紹介。４＋１の方向性を見越しています。

荒川和久さんは、今後20年は特に消費の世界において「集団から個へ」という大転換が図られる過渡期となるとし、様々な大きな変化を予想します。

Kei Tanahashiさんは、栄養価であったり代替食品であったり、食の分野で進む技術的な進化がいずれ掛け合わされる時が来ると予見します。

それぞれ示唆に富む投稿、ありがとうございました！次回の未来面は9月7日付の予定です。日経COMEMOは次回も連携する予定です。