2%後半の賃上げ率必要

2017年は2年連続で春闘の賃上げ率が下がりましたから、実質賃金が2年ぶりに減少するのも仕方ないでしょう。

問題は今年ですが、記事にある通り、賃金の実質化に用いられる帰属家賃を除いた消費者物価は直近12月で前年比+1.3%まで上昇してます。

過去の名目賃金と賃上げ率の関係からすれば、この物価上昇の状況で実質賃金がプラスになるには2%台後半の賃上げ率が必要になります。

従って、今後の原油価格や物価動向次第ではありますが、2018年の実質賃金プラス転化はかなり高いハードルと言わざるを得ないでしょう。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26621980X00C18A2MM0000/?nf=1

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