計測方法、評価方法、介入方法が変われば、世界のあり方が変わって行く。この「見える」「わかる」「できる」のカンブリアサイクルは、センシングテクノロジーを起点とするサービス多様性爆発を生み出すものに限った話ではないと気づかされました。

GDPは、1930年代に戦費調達能力を測るために考案された指標とのこと。そこには生産量を重視した価値基準に立脚し、より多いものを良しとする判断です。

良いものとされている数値が減ってくるとなれば、当然ながら価値基準に基づいたより良い未来をつくための介入が行われます。しかし、世界はテクノロジーの進化とともに、後戻りすることのない変化を積み重ねています。

国際大学グローバル・コミュニケーション・センターの山口真一研究員らは「ブログやＳＮＳなどネット上の情報共有・発信がもたらした消費者余剰は、日本全体で年間約15.7兆～18.3兆円」と推計する。ＧＤＰ比で3.2～3.7％に上る大きさだ。山口氏は「ネットの情報発信などはＧＤＰに反映されないが、実際には非常に大きな価値を人々に提供している」と言う。

とのこと。

過去の価値基準に合致しない新たな世界が営まれる中で、価値基準の刷新と、それに基づく計測方法および評価方法を検討する必要がありそうです。

これは、経済指標にとどまるものではなく、人事評価、教育評価、ビジネスでの成果など様々な領域において、同様のことが言えるのではないでしょうか。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28234050W8A310C1SHA000/