「百貨店型」のスキルシェアサービスではユーザーからは選ばれない。
スキルシェア市場について、僕のコメントを掲載いただいています。
https://diamond.jp/articles/-/182785
複業(複数の本業を持つこと)研究家の西村創一朗氏は「副業のタネは社内にあることが多いため、筋のいいサービスだ」と話す。副業というと、ともすれば土日勤務の外食店でのバイトなどを選んでしまい、全くスキルアップにつながらないケースも少なくない。むしろ、社内で自分の特技を教えたり、勉強会を開いたりすることが、「自分に何ができるのか」を考えることが、本業の役にも立つというわけだ。
CtoCのスキルシェアサービスがなぜ相次いで撤退しているのか?なぜ売上が伸びていないのか?
その理由は、マーケットプレイス側に大いにあると思っています。
上手くいっていないスキルシェアサービスの多くはジャンル特化せずに
「百貨店型」
で運営してきましたが、強烈なブランドなき百貨店には客が来ません。「なんでもあります」は「なんにもありません」と同義だからです。
TVで知ったり、SNSや広告でたまたまそのサービスの存在を知ってサイトにアクセスしてみたものの、
そこに並んでいるのは見知らぬ他人のよくわからないスキルばかりで、そっとページを閉じてしまう。
ユーザーはスキルシェアサービスをどう活用すれば良いかわからないのです。
今後、スキルシェアマーケットは間違いなく伸びていきますが、そこで勝てるのは
①強烈なブランド力のあるインフルエンサーが並ぶインフルエンサー型(例: Ameba REQU )
②特定のカテゴリーに特化したジャンル特化型(例: ストアカ)
https://www.street-academy.com/
③既存事業の営業・販売チャネルを活かしたチャネル起点型(例: 福利厚生プラットフォーム運営のベネフィットワンのWorker's Market)
の3パターンだと考えています。
なかでも可能性を感じているのが、ベネフィットワンのWorker's Market。
上記の記事内で、以下の通り紹介されています。
このアプリを利用すれば、同社の福利厚生代行サービスを利用している会員(約475万人)の間で、モノやスキルをシェアできる。利用者は、モノやスキルをアプリの掲示板に投稿したり検索したりする際に、「社内限定」という設定も選ぶことができるため、社内コミュニケーションの活性化にもつながる。実はこの機能が、企業にとっては非常に都合がいいのである。先述したように、副業を容認する企業の全てが社員の副業に前向きなわけではない。社員が外部で副業すると、労務管理が難しくなるからだ。その点、社員同士でスキルシェアなどの副業をしてくれれば、匿名で使えるとはいってもある程度誰がどこでどんな副業をどのくらいやっているのか目が行き届く。
この社内版スキルシェアというアプローチは極めて筋が良いなぁと思っています。
千里の道も一歩から、と言いますが、いきなり社外=マーケットに自分を晒すのは怖いもの。
それならまずは社内でプレゼンの勉強会をやったり、Excelのマクロ/VBAの勉強会をやったり、はたまた魚のさばき方を教えたり、というところからはじめてみる。
何回か社内でのスキルシェアにチャレンジしてみて評判が良ければ、いよいよ社外のマーケットにも売り出してみる。
このステップができることで、スキルを出品する側も利用する側も「はじめの一歩」を踏み出しやすくなるのでは?と考えています。
今後、スキルシェアマーケットがどう発展していくのか、楽しみです。
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