2022年を振り返る〜キャリアの「焦り」はリカレント教育でカバーしていこうと感じた1年〜
2022年も、もうすぐ終わろうとしています。私にとっては、今年は全ての価値観が吹き飛ぶような1年間でした。というのも、出産と育児という初めての経験をさせてもらったからです。
仕事には、産後3ヶ月で復帰にしました。早期復帰の背景には、役職的に育児休業が取得できないというのもありますが、「焦り」があったからです。仕事が無くなったらどうしよう・・という「焦り」です。しかし、本当に有難いことに産後も仕事のオファーを頂けて、ご縁に感謝する日々です。
でも、なぜこれほどまでに「焦り」があったかというと、それは私自身が私のスキルに自信を持てないところがあったからだと思います。そして、その焦りに対応するための継続している、私自身のリカレント教育への取り組みについて紹介していきます。
リカレント教育に関する日本の現状
日本でも、大人の学び直してとして「リカレント教育」や「リスキリング」が注目されています。実際、大企業を中心に社員への学び直しの機会を提供することが増えています。しかし、OECD諸国の大人の学び直し参加率は平均50%程であるのに対して、日本は約40%と相対的に低い現状です。
なので、政府の中には学び直しにも補助を出すべきとの声も出ています。
なぜ日本にはリカレント教育は重要なのか?
リカレント教育の浸透が遅れている状況が続いているのは、日本でのリカレント教育は賃金UP効果について検証が遅れているのが影響していると思います。下記の研究では、OCED諸国平均値と同水準のドイツにおいて、リカレント教育による賃金UP効果への因果関係を検証し、頑健性の高い手法でプラスの効果が報告されています。また、その人の文化的な活動に影響し、人生の充実度も増すと指摘しています。こうした傾向は欧米諸国の研究で多数報告されています。そういう状況を踏まえると、日本でもリカレント教育を拡充させることは、個人の賃金UPにも繋がりやすいと考えられます。
そして、私が思うに、日本で特にリカレント教育を拡充させなくてはいけないのは「格差の固定化」へ対応するためにも必要だと思うからです。日本では、所得格差(再分配後)は縮小しつつあります。これは厚労省が発表しているジニ係数という数字を見ると、一目瞭然です。しかし、この数字を世代別に検証すると、全く違う景色が見えます。下記のワーキングペーパーでは、働き盛りの若年層や中年層で所得格差が拡大しつつあることを指摘しています。私たちの世代は、終身雇用も、確定給付年金も、もう期待できません。社会的な保障が手薄い世代だからこそ、自力で賃金UPを掴み取るには大人の学び直しが必須だと思うのです。でも、自力にも限界はありますし、政府の人を育てる政策に期待したいところです。
私が行うリカレント教育のイマ
そして、私自身も大学院の博士後期課程に在籍しつつ、リカレント教育の真っ最中です。でも、まだ博士号を取得できていません。これが私の産後の焦りの一つであり、そこへの懸念から仕事への焦り出てきました。博士号取得をしても、日本では多くの企業が活用できないとの報道がよく行われます。でも、全然そんな事はないぞと、私個人の肌感覚としては感じます。博士号取得までに培う、論理的思考能力、文章能力、英語能力、すべてのことがビジネスで活かせます。2023年は、育児を楽しみつつ、博士号取得へと全力で立ち向かっていこうと思います!
来年も皆様にとって、素晴らしい一年でありますように。
ここまで読んでくださり、ありがとうございます!
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崔真淑(さいますみ)