こんにちは。日経COMEMOのKOLをしております、大林と申します。普段は複業マッチングプラットフォーム「複業クラウド」を運営している株式会社Another worksの代表をしております。

「複業」と聞いてミドルシニアを想像する方は少ないと思います。しかし、人生100年時代と言われる中で私はミドルシニア層こそキャリアプランの中で複業を考えるべきだと思います。定年という概念も曖昧になっている現代において会社の看板を外した時の個人の戦闘力が重要になってきます。

「シニア起業」という言葉もあるように起業という形で一念発起するケースもあります。

最近では金融機関をはじめ大手企業の副業解禁も当たり前になってきました。2021年9月には横浜銀行でも副業が解禁されたことは話題になりました。

塩野義製薬も週休3日制度を開始するニュースも話題になりましたね。この制度は研究部門や工場勤務を含め、全社員の7割にあたる約4000人が対象となるとのこと。同時に副業も解禁しました。知見の吸収や外部の人脈づくりに使える時間をつくり、組織全体のイノベーション力を高めることが目的とのことです。

副業解禁制度は、もちろん社員のスキルアップやキャリア形成を促すための制度ではあるものの、会社の看板を外した時の自身の戦闘値を高めて欲しいというメッセージも含まれると思っています。

複業マッチングプラットフォームを運営する中で、40-50代のミドルシニアのご登録も最近は増えてきました。副業解禁の流れもありますが、自身の長年培ってきた知識・経験力・人脈を「顧問」や「社外取締役」などでセカンドキャリアを探索する方が増えているのです。

たとえば、（競業避止義務などクリアにした前提で）創薬ベンチャーを起業した起業家が大手製薬メーカーの方などを顧問に招聘する、Fintechベンチャーを起業した起業家が金融機関出身者を社外取締役として登用する、などがケースとして当てはまります。

実は近年、顧問に特化した人材紹介サービスも増加傾向にあります。また、東証市場再編が行われる中で社外取締役というポジションも注目されております。

副業・複業は若手のキャリア自律のためにある、という考え方は全く違います。ミドルシニアの知識・経験・人脈を求める企業は多くいるのです。

複業がしやすくなった現代だからこそ今一度自身の強みを生かした「顧問」という働き方・複業を考えてみても良いのではないでしょうか。