子どもと一緒に暮らしているコロナ禍では、ついうっかり徒歩圏内や自転車圏内のショッピングモールに足を運んでしまいます。特に用もないが、子どもと一緒に行っても楽しめる場所なので、予定のない週末にふらりと訪れることは頻繁にあります。

かつて、地域の商店街をつぶした！と批判の槍玉にあがったショッピングモールですが、今は地域と連携したり、オフィスを併設したり、DXの実験場になったりと、多様な機能を持ち社会に貢献しようとしているようです。

ショッピングモールの可能性は、さまざまなものが「併置」されている点にあると言えるでしょう。ユニクロに服を買いに行ったつもりが、家具を買ってしまったり、コーヒーを飲みに行ったつもりが、映画を見てしまったり。目的から別の目的へと流動していく面白さがあります。

こうした「併置」の可能性をより生かすとするならば、地域の福祉や、環境活動の実践拠点になることもできるのではないでしょうか。フードパントリーや子ども食堂の会場となったり、コンポストや太陽光発電の拠点となることも可能でしょう。

しかし、こうした企業主導の場所のポテンシャルを活かすことに批判の声もあります。数年前に話題になった「ファミマこども食堂」は、賛同する意見と批判の意見の両方があがりました。国が行うべきケア活動を、マーケティング目的の企業に回収されていいのか。フランチャイズするだけでなく、地域との協働が必要なのではないか、コンビニの低賃金労働問題はどうするんだ、などなど。

ケア活動とは、個人や企業、行政が持っている資源を、ケアを必要とする人に対して、創意工夫して配分する活動でもある。コンビニが、ショッピングモールが、その土地や資源を活用し、他者をケアできるようになるには、短絡的な計画だけでは成り立たない。公民連携のケア活動の可能性が模索されるべきなのでしょう。