「３５歳転職限界説」は崩壊したのか？

中途採用者や転職者の間で、昔からささやかれている噂がある。転職をするのなら、３５歳が限界で、それ以降は転職をしたくてもできないか、良い転職先は見つからないというものだ。

日経新聞でも「転職のリアル」という特集で『中途採用、崩れる「３５歳の壁」』という記事が投稿されている。

たしかに、体感としても３５歳を超えて転職を成功させている人も珍しくはない。つい先日も、４０歳の友人が新卒で入った会社を退職して、同じ業界の外資系企業に転職した。入社して半年余りで社内で賞を取るなど、順調な滑り出しを見せている。

その一方で、本当に「３５歳転職限界説」は崩壊したと言えるのか疑問もある。記事にある通り、１年間の転職者数のうち、半数以上は３５歳以上が占めている。しかし、それで「３５歳を超えても転職はできる」と安易に結論づけることができるのだろうか。

統計から「３５歳転職限界説」を考える

総務省の『労働力調査』には年齢階級別転職者及び転職者比率というデータが公開されている。このデータを読み込んでみると、「３５歳転職限界説」が公開したとは言い難い現状が見えてくる。

２０２０年の年齢階層別転職者数は、合計で３１９万人であり、３５歳以上で約５６％を占めている。特に、３５～４４歳の階層は２５～３４歳の階層に次いで多くの転職者を出している。しかし、男女別でみてみると少し様子が変わってくる。

男性では３５歳以上の転職のうち、約半数を５５歳以上が占めている。男性の転職者全体でみても、約２７％が５５歳以上だ。このことは、定年や早期退職制度などで退職した後も、どこかで働き続ける必要があるという高齢化社会が反映されている。

女性の場合は、４５～５４歳が転職のピークとなっているが、基本的には１５歳から５４歳まで一定して多くの転職者がいる。これは、結婚や妊娠・出産、育児など、男性よりも転職回数を増やす要因となるライフイベントが多いことが原因と考えられる。

次に、労働者における転職者の比率についても年齢階層別にみていく。

転職者比率をみると、３５歳を超えると一気に比率が下がることがわかる。男女ともに１５～２４歳が最も数値が高く、２５～３４歳が続く。特に、男性は３５～４４歳の転職者は３．３％しかいない。その一方で、女性は３５～４４歳の転職者が５．９％であり、男性ほど数値が落ち込んではいない女性とは対照的に、男性は転職者比率でも５５歳以上で伸びてくる。

転職はライフステージの変化の影響が大きい

これらのデータから、転職者数でみると３５歳以上でも多くの転職者がいることは間違いないことがわかる。しかし、その内容をみてみると、男性は役職定年や早期退職制度の対象となる５５歳になるまでは３５歳以上で転職をする人が少ないことがわかる。

このことは、転職ができないというよりも、条件面とライフステージの問題が大きく影響しそうだ。日本では欧米と異なり、転職によって収入が上がることは少なく、据え置きか収入が下がることが多い。３５歳以上となると、結婚をして子供も持ち、ローンを組んでマイホームを持つ人が増えてくる。そうすると、リスクを取って転職するよりも、堅実に今の会社で働こうという意思決定が優先される。

しかし、５５歳以上で役職定年や早期退職を迎えるとそうも言ってはいられない。子供が独立して手がかからなくなっているかもしれないが、３５年の住宅ローンは残っていることも多く、健康寿命も延びているので引退するのにも早い。

年齢に捉われず自分の市場価値を高める

結論としては、「３５歳転職限界説」は企業に見向きもされないという意味ではなくなっているかもしれないが、別の要因でまだ存在すると言えそうだ。特に、男性にとっては３５歳から５５歳にかけて転職をするというのはマイノリティとなっている。

しかし、５５歳以上で転職する人が多いという現実を考えると、若いうちから専門性を身に着け、自身の付加価値を高めて、会社に依存しない働き方を身に着けることが重要になっていると言えるだろう。年齢に関わらず、労働市場から必要だと求められる付加価値を身に着けることが肝要だ。