PwC ジャパンが９月に日本、中国、米国、英国の世代の異なる3,000人の消費者を対象に実施した調査結果によると、欧米・中国のサステナビリティ市場は大きく先行していて、日本が遅れていると報じています。その理由として「日本における３つの壁」として分析されていた内容が印象的でした。

特に注目したのは2番目の「サステナビリティに関する情報を得る媒体が偏っている」という点でした。

中英米では様々な媒体からまんべんなくサステナブルな商品や企業の情報を得ていることが示されている一方で、日本ではテレビ以外の媒体からの情報があまり消費者に届いていないとの分析です。特にSNSからの取得が7％しかないという点に驚きます。ニュースやキュレーションサイトからの情報も28％と、とても限定的です。

もう一つ特徴的として気になったのが、環境・社会課題に対する取り組みの必要性を「SNSで投稿したり、家族・友人に推奨したりした」と回答した比率が日本は5％と突出して低いことです。

上記の情報源としてのSNSからの情報取得が7％と低い背景には、環境・社会課題に対する取り組みの必要性を5％「しか」発信していないこととに相関関係があるのではないかと感じてしまいます。

あくまで推察ですが以下のような理由を自分なりに考えてみました。

1. 【インプット】そもそもテレビ番組・CMにおいてサステナビリティ（気候変動・環境問題含む）関連コンテンツがあまり取り上げられてない（最近は以前に比べてば増えていると感じるものの）

2. 【インプット】サステナビリティに敏感な若年層がそもそも「テレビ離れ」でテレビをあまり見ていない

3. 【インプット】サステナビリティ（特に気候変動・脱炭素関連）の情報は理解するのが難しかったり、暗い気持ちにさせられる内容が多く、伝わりにくく、理解されにくい。

4. 【インプット】サステナビリティ（脱炭素）等のビジネスを切り口に数多くの記事を掲載しているニュースメディア（新聞・雑誌・ウェブメディア）は有料なため、若年層は特に有料購読をあまりせず、情報が届きにくい。

5. 【アウトプット】サステナビリティな商品・サービスの購入体験や環境・社会課題に対する取り組みの必要性をSNSに投稿するのは照れくさい、或いは、「意識が高い」と思われることを恐れ、発信を控えがちになる。

以上はあくまで個人的な仮説です。みなさんはどう感じましたか？

11月6日からエジプトで開催される第27回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP27）が間近に迫っていることもあり、今後数週間は普段より多くのサステナビリティ、気候変動等の情報に触れる機会が増えることと思います。意識的に一人ひとりが関連情報に触れる努力をし、また同時に、SNS等で発信することを心がけるよい機会としてみてはいかがでしょうか？

📬気候変動・クライメートテックをテーマにした記事をキュレーションするニュースレターを日本語と英語で配信しています。よろしければご登録ください🌏🙂

・Climate Curation(日本語）: https://socialcompany.substack.com/
・Japan Climate Curation（英語）: https://bit.ly/JapanClimateCuration

▶2021年夏以降気候変動・脱炭素・クライメートテックについてCOMEMO記事として公開した記事のリスト