婚姻率の低下と離婚率の上昇で、そもそも婚姻関係を継続している割合が減っています。

例えば、婚姻率が高くてもその分離婚率も高ければ、結婚している夫婦は増えません。一方、婚姻率が低くても離婚率も低ければ、夫婦の数は維持されます。

結婚と離婚を差し引き、婚姻として継続している率がどれくらい多いかということです。これを「結婚持続率」（私の造語）と名付け、都道府県別に算出してみました。

1937年から2015年までの人口動態調査長期推移より、1937年と1947年、1950年以降は5年毎の婚姻率から離婚率を引き算して算出することにします。持続率といっても、結婚継続期間の長さの指標ではありません。「結婚しやすい」かどうか、かつ、「結婚しても離婚しにくいかどうか」の指標とお考えください。

都道府県別のランキングを出してみました。

東京が圧倒的に結婚持続率が高いようです。東京だけではなく、神奈川、埼玉、千葉の首都圏が上位を独占。つまり、首都圏の夫婦が結婚持続性が高いということでしょうか。

確かに、東京は戦後から現在にかけて婚姻率は高く、離婚率はそれほど高くはありません。

ただ、一方で離婚率の低さでは上位に来る秋田などは結婚持続性が低い。これは、離婚の少なさを上回るほど婚姻率が低いということでしょう。その証拠の婚姻率の長期平均でも秋田は、島根・鹿児島に次いでワースト3位です。

沖縄もかなり特殊です。

婚姻率では18位とそこそこ上位にいるにも関わらず、ダントツに高い離婚率のせいで、結婚持続率全国最下位です。つまり、沖縄は結婚はするものの、すぐ離婚し、再婚もするけどまた離婚するという「結婚持続性の弱い」土地柄なんです。

MAPにするとわかりやすいですが、東京を含む首都圏（一都三県）と愛知、大坂といった大都市だけが平均を上回っていて、東北、中国、四国、九州地方は結婚持続性が低いということになります。

東北の秋田・岩手を除けば、すべて西日本の方に持続性のない人たちが集中していることがわかります。

言い方を変えると、結婚して夫婦円満に暮らしたいのなら、東名阪の大都市圏に行くべしと言っても過言ではないのではないでしょうか。

働き場だけではなく、結婚も大都市集中なんです。そう考えると、若者の東京一極集中はやむを得ないことだと考えます。

地方にいたら「結婚できない」「結婚しても離婚してしまう」という二重苦があるわけですから。

ちなみに、結婚しにくいワースト3位は以下。

1位　島根　6.51
2位　鹿児島　6.59
3位　秋田　6.76

離婚しやすいワースト3位は以下でした。

1位　沖縄　2.14
2位　北海道　1.59
3位　高知　1.55