ルノーと日産自動車、三菱自動車の連合は、9月18日に車両搭載用基本ソフト(OS)として、グーグルの「アンドロイド」を2021年から採用すると発表しました。

グーグルの運営するアプリ開発・流通のプラットフォームを用いれば、乗車中の状況に適した便利なアプリが第三者団体によって多数開発され、カーライフの質はどんどん高まっていくことが予想されます。

しかし、ドライバーにとっては便益が高い一方で、歴史を振り返ってみると自動車メーカにとっては大きなリスクがあります。

HTCとモトローラー、サムソンなど、複数の携帯電話端末メーカがグーグルと提携した後に、市場獲得争いは激化しました。そして、複数のメーカが力を失っていきました。そして、結果的に、最も潤ったのはプラットフォーム運営会社であることは明らかでした。

自動車メーカが自社でプラットフォームの企画・運営ができ、品質の高いソフトウェアユーザインタフェースが設計できれば、問題はありませんが、現時点でグーグルと提携する必要があるというのは、その能力が欠けているということの証明で、苦渋の選択だったのでしょう。

長期的には、アンドロイドの利便性が高まれば高まるほど、アンドロイドを採用する自動車メーカが増えていき、運転に関する情報をグーグルが一手に握ることになります。その時点でのグーグルと自動車メーカの力の差は、埋められないほど大きなものになっているはずです。

https://jp.reuters.com/article/auto-google-breakingviews-idJPKCN1LZ0DD