早期退職者を募る上場企業が増えています。

日経電子版で10月からお届けしているコラム「Answers」の記事（10月26日公開）によると、2019年1～9月に早期退職の募集を公表したのは少なくとも27社。対象は1万人に上ります。

上場企業が早期退職を実施する理由は業績不振に限らず、業績が好調なうちに社員を減らす「先行型」も増えているようです。事業の選択と集中をしやすくするために、勤続年数の長い中高年が主な対象になっています。

今回ご紹介するのはそんなリストラの対象となった58歳男性のお話です。

「まさか自分にこんな日が来るとは…」

ある大手企業で管理職を勤めていた男性は、役員との定例会議で突然出たリストラの話に耳を疑いました。

その後、会社は45歳以上の社員に割増金を含めた最大約１億円という破格の退職金を提示しました。

「年寄りは去れというメッセージだな」と男性は感じたといいます。

この文をnoteに書いている私は46歳。男性と同じ会社に勤めていたら、早期退職の対象年齢になっています。「自分だったらどうするか」――。

若返りを進める意思を強く示した会社。一方で、男性は上司から「あと１年は給与とポストを保証する」と言われたそうです。

1980年代初めに入社し、懸命に働いたこの男性が「会社だけの人生」を振り返り、導き出した答え（Answer）はどのようなものだったのでしょうか。

日経電子版のコラムをご覧になって、皆さんもいっしょにお考えいただければ幸いです。

この回の「Answers」は公開当日、日経電子版のトップに採用され、その日のアクセスランキング2位となるなど、多くの方にお読みいただきました。

多様化する働き方や社会の変化に戸惑いながらも、答えを探す人たちの群像を描くコラム「Answers」は原則土曜更新です。

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（日本経済新聞社デジタル編成ユニット　澤田敏昌）