家計調査は、以前より反映度合いが低下しましたが、GDPの個人消費の基礎統計となりますので注目です。

株価下落に加えて、厳冬や野菜、エネルギー高騰といった一時的な要素も大きいとはいえ、マイナス幅が大きいですし、個人消費はGDPの半分以上を占めますから、1ー3月期はマイナス成長の可能性が高まったと言えるでしょう。

これは、1ー3月期の鉱工業生産がマイナス見込みなのと整合的です。

https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL06HHZ_W8A400C1000000/