NFTの勢いが止まらない。2021年のNFTの取引総額は409億ドル（約4兆7100億円）とも、220億ドル（約2兆5000億円）とも言われているが、いずれにしても、この数年での伸びは著しいものがある。

内容面でも、CryptopunksのようなNFT特有のコンテンツだけでなく、NBA（全米プロバスケットボール協会）のトレーディングカード「Topshot」での活用など、長い歴史のある取り組みとの融合も見られる。

さらには、「メタバース」など、デジタルを前提とした経済圏・サービスがが拡がっていることも、そこで扱われる価値を取引する手段としてNFTが盛んに使われる要因となっている。

一方で、NFTという仕組み自体がどこまで永続的なものであるか、疑問を持つ方もいるだろう。価格の高騰がバブルであるという批判とは別に、NFTの仕組みが、既存のものと比較してどのようなメリット・デメリットを持つものかを理解しておくことは、今後この技術の持続性を評価し、付き合い方を考える上でも重要である。

NFTのメリット

そもそも、NFTという仕組みを使うメリットは何だろうか。メリットを議論する際には「何と比較して」語るかも重要であるため、その点も意識しつつ考えてみたい。

１．誰でも多様な価値を取引可能にできる

まず第一に、誰でも簡単に様々な価値をシンボル（記号）化し、デジタル空間で簡単に取引できるようになったということが挙げられる。利用者としてNFTのエコシステムを使えば、コンテンツを買うことはもちろん、自分の作ったコンテンツを簡単に売り出すことができる。

逆にエコシステムを構築・運用する側から言えば、ブロックチェーンの仕組みを使えば、様々な価値のマーケットプレイスを作ることができる。これまで表に出ていなかった価値を顕在化させ、取引可能にすることによって、経済活動を活性化させることにも貢献できるだろう。

こうした潜在的な価値を顕在化させ、取引可能にするという側面は、ブロックチェーン誕生時からあった点であり、筆者も以前から、講演等で度々強調させて頂いていた。

NFTが無くても、ビットコインの初期のころからカラードコインのような仕組みを使うことで、様々な価値を記録し、ブロックチェーンで記録することは可能であり、実際にMITで学歴証明のプロジェクトが行われていた。

他にも博報堂におけるデジタル広告のトレーディングカード化、スタートバーンによるアート作品の履歴管理・転売時の分配金支払いなど、現在のNFTで取り上げられるようなユースケースが、NFTのずっと前から存在し、取り組まれていた。

ただし、NFTという仕組みができたことで、今までよりずっと簡単にこうした取り組みが行えるようになった点は重要である。イーサリアム上のEIP-721コントラクトによって、ブロックチェーン上で扱える「一点ものコンテンツ」の管理方法が整備されたことに加え、Open Seaなどの外部マーケットプレイスが充実したことによって、利用者として気軽に使えるようになった。従来のブロックチェーンと比較すると、NFTのエコシステムによって価値の流通システムがより簡単に実装可能になったということがメリットと言えるだろう。

しかし、こうした外部マーケットプレイスへの依存は、後述するように、分散性とのトレードオフにもなっているため注意が必要である。

２．デジタルサービス／コンテンツとの親和性

今までも、一点物のアート作品を取引するオークションハウスや画廊などは存在していたし、トレーディングカードは金券ショップで売買が可能である。これらの既存の取引システムとの比較では、デジタルネイティブなサービスとの親和性が高いことが挙げられる。

NFTの火付け役となったジェネレーティブアートはその代表格であろう。CryptoPunksやBAYC（Bored Ape Yacht Club）など、コンピュータのアルゴリズムで自動的に生成される作品群である。

また、せきぐちあいみ氏のように、VR空間に3Dアートを描くというユニークな活動をしているアーティストもいる。同氏のNFTアート作品は、1,300万円で落札されたことでも話題になった。

そして、現在NFTが注目されている理由の一つはメタバースとの親和性であろう。デジタル空間で新たな世界を作り出すサービスの中で、デジタル上の土地やファッションなどの取引手段として、NFTが使われ始めている。

３．サービス事業者の枠外でも売買できる

第3に、NFTがブロックチェーンに登録されていることによって、原理的には、売り出し元の事業者に依存せずに売買することができる点がある。また、仮に当該NFTの売り出し元が破綻したり、サービスを停止した場合であっても、同様に売買の継続が可能だろう。

例えば航空会社のマイレージなどは、その航空会社のエコシステムの中でしか使えないが、パブリックなブロックチェーンで管理されていれば、そのエコシステムの外で売買することが可能になる。これは、リアル世界で言えば、古いトレーディングカードなどが金券ショップ等で売買をされることと同じことであるが、デジタルであれば世界中の買い手・売り手と取引できることがメリットになる。

但し、「原理的には」と書いたのは、後述するシステム構成による部分もあるためである。実運用上可能であるかどうかは、中央集権的なマーケットプレイス等にどの程度依存しているか、それらの情報を第三者が引き継げるかといった点も検証する必要がある。

NFTのシステム構成

こうしたメリットが、実際に実現されるかどうかは、システム構成を詳しく見て行く必要がある。NFTの基本的な仕組みは以下の記事が参考になる。

上記の記事による整理も踏まえ、NFTの仕組みを図示すると、以下のようになる。NFTの根幹となるブロックチェーンで管理されているものは、実は所有者のアドレスとトークンID、そしてそのトークンIDに紐づいた作品のID（URI）である。作品そのものの画像などがブロックチェーンに登録されているわけではない。これらの画像等のコンテンツは、外部のマーケットプレイス（Open Seaなど）で管理されている。

ブロックチェーンの基盤としてはEthereumが代表的だが、最近は手数料の高騰や処理の遅延などから、FLOW、WAXなどのブロックチェーンも利用される。また、マーケットプレイスではOpen SeaのほかにRarible、SuperRareなどもある。

先に述べたNFTのメリットのうち、特に3点目の「サービス事業者の枠外でも売買できる」という観点から重要なことは、これらのエコシステムがどの程度分散的であり、特定の事業者に依存しない形で運用されているかという点である。

確かにEthereumはノード数も多く、開発・運用コミュニティの実績も長い。しかしその引き換えに手数料が非常に高く、処理が遅い場合がある。

FLOW、WAXなどの新興BCもパブリックチェーンとされているが、Ethereumほどの実績があるわけではない。両者に限らず、NFTのメリットが「特定の事業者に依存せずに売買可能なデジタルコンテンツの管理方法」であるとすれば、その永続性を主張するためには、その基盤であるブロックチェーンにどの程度のノードの分散性があり、意思決定がどの程度オープンであるかは重要な点になるだろう。

同様に、マーケットプレイスが破綻したり、サービスを突然変更したりした際にも、その外部で売買を継続できるかも重要な点である。上記で見たように、NFTの情報管理においてはマーケットプレイスに依存する点も多い。マーケットプレイスに依存する形となってしまっては、NFT本来のメリットが失われてしまう可能性もある。

ガバナンス評価システムが必要

現在は技術の黎明期であり、NFTにおいても、当面はパーミッションドのブロックチェーンでスタートするサービスも多くあるだろう。しかし長期的には、なぜNFTが従来のシステムより優れているのかを改めて考える必要があり、そこには分散性の問題が存在する。

技術的な安全性はもちろんのこと、運営体制や意思決定など、ガバナンス面も重要である。こうした多様な側面からNFTのエコシステムを評価していくことは、NFTが長期的に信頼される基盤として発展していくうえで重要ではないだろうか。