テレワークを経験した

　2020年、2021年で、私たちは、経験の差はあっても、テレワークを体験しました。出社を抑制して、自宅で勤務をする(WFH: Working From Home)や、お客様とのVideo会議や、Video営業。人によっては、Video飲み会などの経験もあるのではないでしょうか？つまり、私たちは、テレワークを経験し、テレワークの「良し悪し」を体験したのではないでしょうか？

　このテレワークの経験は貴重です。コロナの前に、普通の従業員が、「明日、テレワークにします」と上司に言っても、まず上司は「何、テレワークって？サラリーマンたるもの、会社に来て働くのが義務だろう」などと言われていたかもしれません。それくらい、2年前には「テレワーク」という言葉の認知が低かったし、働き方の選択肢にはなっていなかったのです。

　ところが、今は「テレワーク」という言葉は、普通の言葉になりました。実はこのことは、私たちの「働き方」「会社のオフィス」に大きな変化を持たし始めているのでしょう。

テレワークから学んだこと

　この2年間、私たちは「テレワーク」から、さまざまなことを学びました。テレワークに「向き・不向き」があることも、その学びの一つで大きなものでしょう。

　まず、人によってテレワークが、「楽」と思う人と、「ストレスがたまる」「人と会わないので不安」だと思う人がいることです。この「向き・不向き」は、「テレワーク」を「オフィス勤務」と置き換えても、同様の議論ができるはずでした。しかし今までは、「オフィス勤務」以外の選択肢が少なかったために、「オフィス勤務に向いていない」などという文章が、あまりなかったのです。つまり、テレワークの経験により、人により「テレワーク」向きな人と、「オフィス勤務」向きの人がいつことを気づいたのは、大きな学びでしょう。

　次の「向き・不向き」は、仕事の内容です。デスクでの企画立案や、資料の整理などが中心であれば、テレワークが可能です。しかし、「実験」「生産」「配送」「接客」などのように、テレワークが不向きの仕事もあります。つまり、今テレワーク7割実行など言う言葉が決まれますが、本当は「人」の適正と、「職業別人口」から、テレワークの人の数は、決められているのかもしれません。

　さて、ここまでの論理でわかるように、「人」と「仕事内容」によっては、テレワークの方が良い人がいるということです。

これからのオフィスづくり

　そこで、大胆な提案をしたいと思います。コロナ感染症で、ウィルスは人から人に移ることを学びました。そこで、それを避けるために、会社の執務室を、「全員個室」にしてみてはどうでしょうか？これは、「オフィス勤務」と「テレワーク」の組み合わせの働き方です。

　今更、「全員個室」なんて、東京では無理とおっしゃる方もいるでしょう。なぜ、オフィスを都市に構えないといけないのでしょうか？オフィスが年だというのも、過去の常識に過ぎません。

　「全員個室」なら、感染症のリスクを低減できます。本当はテレワークが行いたいけど、自宅にその環境がない人も、これなら集中して仕事が可能です。そして、オフィスに出勤することが、自分の働き方だと思う人も、出社しています。

　何より、この「全員個室」は、他にもメリットがあります。今まで、部署の組織替えがあると、会社全体の引っ越しが始まります。同じ部署は、同じ部屋という「不思議なルール」があるからです。でも、この「全員個室」の場合、引っ越しは不要です。

　さらに、普段から「全員個室」の執務室で仕事をしていれば、ある日、その場所がオフィスではなく、自宅でも大きな影響は出ないでしょう。

　そんなの「暴論」「妄想」だという人もいるでしょう。私の考えは、コロナによって学んだことがあるのなら、学んだことを捨ててコロナ前に戻すのではなく、その学びから「新しいコト」に向かって加速させるべきだという考えです。「コロナ」の学びから、「働き方改革」を加速させても良いのだと思うのです。

オフィスの意味、そして転勤の意味

　この考え、「全員個室」という働き方を進めると、勤務地の変更が減るかもしれません。ある部署の仮想的な部屋は、東京にあります。しかし、その部署の構成メンバーが、東京、大阪、札幌と離れていても、この働き方だと可能です。つまり、転勤が減るのである。

　この考えは、これからますます問題になる人材難の解決策にもなるでしょう。今は、勤務地、赴任地が限定されることから、その会社で働きたくても、入社されていない優秀な人材がたくさんいるのではないでしょうか？この働き方は、「勤務地」に近いところに住むということは、必ずしも必要ないでしょう。

　さらにこの考えは、男女共同参画にも合致します。今は、家庭の有職者の誰かが、転勤になると、さまざまな議論が起こります。家族揃って移動するのか、転勤を命じられた人だけが、単身で移動するのかである。これは、ある意味、会社の転勤が、家族の環境を変えていることになります。「家族が豊かに生活」するために働いていたのに、「労働が家族の生活に変化」を与えているのである。この事例は、これからますます増えるだろう。

　コロナをきっかけに、「これからのオフィス」「これからの勤務方法」「これからの転勤」を議論する時が来ていると思います。そして、「新しい」「未経験」の働き方を考える時期なのでしょう。