本日は、バレンタインデーらしいです。世間では、女子が男子にチョコを配る日のようです。

しかし、恋愛資本主義の日本においては、男子全員がチョコをもらえるわけではありません。もらえる者ともらえない者、格差が生じるのは仕方のないことです。

もらえない男子にとって、バレンタインデーなどは意味のない日どころか、モテない自分を再認識させられるという意味では、忌み嫌うべき日なのかもしれません。極寒の路上を「バレンタイン粉砕」の掛け声とともにデモをする男たちの姿もニュースになりました。

さて、そうはいってもバレンタインにチョコをもらう男性の割合はどれくらいなんでしょうか？皆が皆もらっているわけではないのです。

調べてみました！ 

独身の男性は、一番多くても30代の35％に過ぎません。そして、意外なのは独身の女性ですら、「バレンタインにチョコをあげる率」は3割台にすぎないということです。【2018年の実績】

僕は、何度も「恋愛強者3割の法則」を述べていますが、バレンタインを楽しめるのも恋愛強者の3割だけであり、あとの7割にとっては無関係なイベントなんです。つまり、「バレンタインにチョコをもらえない」方がマジョリティであり、決して自分だけが取り残されているわけではありません。

世間では盛り上がっているように見えるバレンタインですが、実情はこんなものです。

クリスマスにデートする率も2割以下であるという記事も以前書きましたが、世の中それほど恋愛しているカップルがあふれているわけじゃありません。

では、バレンタイン商戦などは幻想なんでしょうか？

そうではありません。

総務省統計局が出している「家計ミニトピックス」から引用すると、チョコ消費額は2月だけ突出していて、いつもの月の3倍です！やはり、2月にチョコは売れているのです。

売る側からすれば、これは大事な時期です。もしバレンタインという歳時がなくなったら単純に年間売上が15％減するという結果になりますから。

誰がバレンタイン商戦を支えているのかといえば、最初のグラフにある通り、既婚女性のおかけです。特に、20代の既婚女性は8割がバレンタインチョコをあげています。但し、もらっている20代の男性は38％しかいません。20代の既婚女性は夫にあげているのではないのです。

義理チョコというやつです。

バレンタイン商戦を支えているのは、こうした既婚女性による義理チョコ購買によるものです。

20代の働く女性たちは、会社の上司たちから義理チョコを期待されます。年上の先輩たちも、かつて自分が20代の時はそうしたでしょう。「あげたくはないけど、あげないとカドがたつ」そうした義理チョコ文化が、彼女たちにチョコを買わせているのでしょう。60代既婚男性の「もらった率」が5割を超えているのが何よりの証拠です。義理チョコ以外で、彼らがチョコをもらえるはずがありません。

もうひとつ、見逃してはいけないポイントがあります。

ファンチョコです。

20代に限らず、すべての年代の既婚女性は独身女性よりチョコをあげていますが、これらはすべて義理チョコというわけではなく、ファンであるアイドルやタレント、スポーツ選手に対する需要と考えられます。

以前、この記事で、「アイドルにガチ恋しているのは男だけじゃない」という話をしました。

アイドルなどに本気で恋しているのは、何も独身男性に限ったことではなく、むしろ20代未婚女性や40代以降の既婚女性の方がハマっていると言えるようです。

そう考えると、バレンタインでのチョコの受け渡しというのは、きわめて社会生活的なものであり、もはや「男女間の恋愛イベントなどではない」と言えるかもしれません。

恋愛できるのはいつの時代も3割しかいないという話はこらです↓