ヘッドラインは「コア」と呼ばれる「生鮮食品除く総合」でいいと思いますが、我々の物価上昇の実感という意味では、名目賃金の実質化に用いられる「持家の帰属家賃除く総合」のほうが重要です。

背景には、当然生鮮食品価格の上昇も家計負担になる一方で、持家の帰属家賃は自己の持家を自分に貸すという架空の経済取引であることがあります。

そして、その肝心の「持家の帰属家賃除く総合」は前年比＋1.7％ですから、１月は名目賃金が前年比＋1.7％以上増えないと実質賃金マイナスということなります。

つまり、この物価上昇の傾向が大きく変わらないのであれば、春闘で相当賃上げが進まなければ、2018年も実質賃金マイナスということになるでしょう。

https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL22HDK_S8A220C1000000/