社員教育には、「一般教育」と「企業理解の教育」がありますからね。

 この記事をよく読むと、

「SDGs(持続可能な開発目標)」の概念をゲーム形式で理解するプログラムを共有

とあり、まずは社会人として学ぶべき「一般教育」の部分の共同利用からスタートしていることがわかります。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO32558620T00C18A7916M00/

このような「一般教育」は、今までは企業教育研修提供企業が行っていたと思うのですが、そこを企業間で相互利用することで、コスト削減が出来たり、より良い教育を企業で開発できるなどの効果もあるのでしょう。

このように企業内の社員教育は、一般的なビジネス・パーソンとして求められる「一般教育」とその企業やその業界の理解のための「企業独自の、企業理解の教育」があります。このような一般教育は、企業の間で、相互にサービスを提供するというのは、とても良いアイディアではないでしょうか。

そして、これから人材流動性がますます高くなる中で、社員の教育を短期間で行うことはとても重要なテーマなので、このように企業教育についての新しい取り組みは、どんどん出てくるかもしれません。

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本間 充 マーケティングサイエンスラボ所長/アビームコンサルティング顧問
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