先日、日経電子版を読んでいたところ気になる記事を発見しました。

昨今では「グローバル教育」や「英語教育」が学校選びの重要なポイントになっていて、多くの学校で様々な取り組みが行われています。
とはいえ、子どもたちが母国語として「英語」を習得するのと、第二言語として「英語」を習得するのでは学齢に合わせた学習のアプローチが異なるため、そうした知識も持ち合わせながら、その学校や自治体でどんな英語教育が行われているか、私たち保護者はよく見極める必要があります。
記事中のさいたま市の取り組みのなかで、いくつか気になった点があったので取り上げてみます。

「英語力日本一」の判断基準が英検？

英語検定（英検）３級を取得するためには、一般的に中学修了程度の英語力が必要と言われています。この中学修了程度のレベルというのは学習指導要領上におけるもので、中学３年生までに習得すべき文法事項や語彙力などが問われるということです。
こうした英検の試験特性上、英検はIELTSやTOFELのような国際的に通用する英語力を測る試験というよりも、どちらかというと、高校入試や大学入試など国内に進学する際に活用されています。

ここでポイントになるのが「英語力」＝英検の取得率、全国学力調査のスコアでさいたま市は評価してるという点です。
中学生段階（特に公立）では高校受験を見据えた授業や教育活動がオーソドックスなため、当然学力調査や模試などのスコアで生徒達の到達度を比較するのが当たり前といえば当たり前です。
ところが、こうした日本独自の模試がベースになって英語力を測る際はスピーキングの技能やライティングの技能を正確に測ることが難しく、模試の点数や英検の取得率が高ければ、その子の英語力が高いということは言い切れません。
英語を教師として教えたことがある人で、英検の筆記試験対策や二次試験（インタビューテスト）の練習をしたことがある人なら、ある程度検定に合格するためのコツがあって、そこをきちんと押さえれば高得点が取れることはなんとなくわかっているはず。そうした点からも子どもたち本来の英語力（国際的に活躍できる力）を測る指標としては弱いのかなと感じます。

ALTと展開する授業が独自の教育なのか？

ALTを各学校に配置し、英語教育の一旦を担ってもらうことについては古くから様々な自治体や学校で行われていることなのでそれがどう子ども達の英語力に影響を与えているのか分析しながらさらに発展させていくフェーズに入ってきているのかなと感じます。
ここでどうしても見落とされがちなのがALTの先生方や外国籍の先生方への待遇や職場環境面です。
特に私立学校ではALTとして長く勤務されている外国籍の先生方についてはALTというよりも、学年の教員の一員として副担任や担任を持ったり、なかには管理職として学校の運営に携わっているような先生もいたり。ただの英語話者としての扱いではなく教師としての仕事面でのやりがいや、職場での居場所作り、給与待遇などを適切に管理した上でいきいきと働いているケースが最近増えているなと感じます。
そこまで踏みこんではじめて、よりよい英語教育や子ども達の心を豊かにするようなグローバル教育が展開できるとも言えるはずです。

その英語教育で子ども達の未来が豊かになるのか

日本の子ども達は、島国という閉鎖的である程度安全が担保されている環境で育っていきます。
本当の意味での英語力は、彼らが成長していく過程で世界の様々な人達と関わりながら生活や仕事をしていく場面を通して発揮されることがほとんどです。

英語を嫌いにさせないことは大前提として、「自分は国際社会でどんなことに貢献できるのか。」「どんな力だったら自分は世界に通用しそうなのか。」筆記試験で高得点を取ることだけを重視するのではなく、国際人としての心の成長もセットに考えられた英語教育の形が広がっていくといいなと感じます。