「都心の収入で地方の低コスト」「外資系のコンサル業務」【日経朝刊連動】#地方で可能になった働き方まとめ
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「都心の収入で地方の低コスト」「外資系のコンサル業務」【日経朝刊連動】#地方で可能になった働き方まとめ

日経COMEMOスタッフの山田です。こんにちは。月2回掲載の日経朝刊「働き方イノベーション」面との連携企画、今回は皆さんからいただいた投稿をご紹介いたします。

こちらは7/26(月)日経朝刊記事です。「どこにいても働けますか」シリーズ、5回目のテーマは「2拠点勤務」です。

地方にいながら東京などの本社でキャリアを積める取り組みが生命保険業界で動き出した。明治安田生命保険は遠隔勤務を前提とした職種を新設し、居住地に近い全国の支社を足場に「2拠点勤務」ができるようにした。地方出身者などに多様な本社業務でのキャリア形成を促し、専門人材や女性が能力を発揮できる環境を整える。

日経COMEMOで投稿を募りました「#地方で可能になった働き方」

日経COMEMOではこれに関連して、地方で可能になった働き方、について意見募集しました。テレワークの浸透などで、地方ではどんな働き方が可能になったのか。

みなさんの考える、地方で可能になった働き方 とは何でしょうか。上記のような視点を踏まえていただいても、そうでなくてもかまいません。特に地方在住の方の、ご自身の体験を踏まえた投稿を歓迎します。また、ニュースや知人から聞いた話に対する感想でもかまいません。地方でどんな働き方が可能になったのか、ぜひみなさんの考えを投稿してみてください。

今回は皆さんからいただいた投稿のうち、7/26付の働き方イノベーション面では、 花輪陽子さん、吉永早希さん、さんのご意見を紹介しています。

こちらは日経朝刊でご紹介した投稿です


ファイナンシャルプランナーの花輪陽子さんは以前、時給や物価などを比較し都心と地方のどちらに住んで働くのが得か計算したといいますが、「テレワークにより一気に都心の収入を維持しながら地方の低コストな生活ができるようになった」。花輪さん自身、この7年間はシンガポールと日本の地方を行き来し、東京は予定を入れて訪問するスタイルだそうです。収入はピーク時より減ったが、移動の時間などが減り、自由時間は何倍も確保できたと語っていました。

北海道でコンサルティングや宿泊事業の会社を経営する吉永早希さんは、コンサルを担当する夫が昨年から米カリフォルニア州の本社や東京オフィスと遠隔で連携しているといいます。「外資系のコンサルの仕事が遠隔勤務で受けられる今、地方に住んでいるデメリットはかなり減った」。北海道に移住した6年前、テレワークができるのはごく一部の人のみで、ここ1年で大きな変化が起きていると感じているそうです。

フリーランスのさんは、三重県で在宅のライター仕事を始めて5年目。「今や地方で暮らすことが、働くことに対する絶対的な障壁ではなくなった」と投稿してくれました。

いつもご参加いただきありがとうございます。次回テーマもちかく意見募集しますので、こちらもよろしくお願いします!

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