日本経済新聞編集委員の大岩佐和子です。突然ですが、最近サステナブルという言葉をよく耳にしませんか？　環境を壊さず、資源を大切し持続可能な社会をめざす取り組みが小売店やメーカーの間で広がりを見せています。

買い物をしていても、エコを感じる場面が増えました。

たとえばファストファッションのＨ＆Ｍはプラスチックの買い物袋を廃止し、有料の紙袋に切り替えました。

日清食品は容器を植物由来の素材に切り換えます。めざすは、植物性由来のタンパク質のみを使ったビーガンカップヌードル。牛がゲップをしても二酸化炭素が出るといい、できるだけ環境に負担をかけないように培養肉も開発。カップヌードルもエコに生まれ変わるなんて新鮮ですね。

ユニチャームは使用済み紙オムツの再生に取り組んでいます。難題に果敢に挑む姿勢にハっとさせられます。

３０代以下のミレニアル世代やＺ世代は中高年以上に環境に高い関心を寄せています。エコ消費といえば意識が高い一部の層だけでしたが、市場はどんどん広がるでしょう。

エコ消費の普及で大切なのは消費者の「共感」です。

そこで皆さん、お聞かせください。

消費者として、企業のどんな環境への取り組みを評価しますか？　

「〇メーカーの△といった取り組みを評価したい」とか、「□スーパーの▽運動はとても共感できる」など、身近な消費消費活動を通じて感じたこと、共感できると思ったことをハッシュタグ「＃COMEMO」「#エコ消費」をつけて、みなさんのご意見を投稿してください。企業側としてなんらかの環境への取り組みを実践されている方はぜひ、その体験や、どのように実践されているかなどもご紹介いただけると嬉しいです。

いただいたご意見の一部は日本経済新聞朝刊「COMEMOの論点」でもご紹介します。ご意見お待ちしています。